OECDによる見解
　最近、OECDが日本の教育に言及しています。
具体的に何を言っているかというと、日本人は勤勉で知識もあるが、自信、行動力、忍耐力、情熱、リーダーシップ、協調性、コミュニケーション力、批判的思考、関連付ける能力、想像力、好奇心、行動的・社会的スキルが欠けていると。

悔しいですが現実的にはこれらの事は日本人が弱いと言える事象です。

こうしたものがないとダイバーシティの社会は作れないということです。

実は私が5年間にわたって進めているダイバーシティ・ラーニングという教育は、図に書かれている「メンバーシップとリーダーシップ」および「柔軟思考ワーク」を行っています。
この2つの教育を進めることで、ダイバーシティ推進が実現するのです。

　OECD教育局指標分析課長のアンドレア・シュライヒャー氏が2009年に発表した分析によると、アメリカで最も需要の多い10の職種は、2004年時点では存在していなかった。こうした新たな職が生まれる潮流は今後も続くとのことです。
これからどんどん新しい職が生まれて、過去にあった職がどんどん消えていく。

そういうときに、女性活躍ではなく、女性も活躍するし、シニアも活躍する、みんなが活躍するために、ひとり一人が違って、柔軟になるという発想と思考と言動ができることが、ダイバーシティの推進になります。

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